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仮想通貨の代表ともいえるビットコイン！
ビットコインへの投資をお考えの方は多いと思います。
評判の高いビットコインでも投資をする上でのデメリットはあるのでしょうか？
今回はビットコインのデメリットを徹底調査しました。
ゴリわかくん
ゴリ美ちゃん
結論からいうと、確かにビットコインにデメリットはありますが、これらのデメリットは解決することができると考えられます！
そこで本記事の内容は以下のようになっています。
- ビットコインの7つのデメリット
- それぞれのデメリットに対する解決策
- ビットコイン投資の注意点
ビットコインの7つのデメリットとは？
ビットコインのデメリット①：価格の変動が大きい
ビットコインは、株や証券と比べると価格の変動が大きいという特徴があります。
1つ例を挙げてみていきましょう。
以下は2018年12月22〜28日のビットコインのチャートを表したものです。
12月24日には1BTC＝49万円台だったビットコインが、12月27日には1BTC＝39万円台にまで落ち込んでいますね。
このことからもわかるように、価格変動による損失のリスクが高いという点には注意が必要です。
ビットコインのデメリット②：国によって価値が保証されていない
ビットコインは、円やドルなどとは異なり管理者がいないのが大きな特徴です。
これは言い換えると、国によって価値が保証されていないことを意味します。
つまり、何かビットコインのシステムに問題が生じれば、価値がゼロになってしまうこともありえるということです。
ビットコインのデメリット③：利用可能な場所がまだ少ない
ビットコインは、安く早く決済することを目的に開発されました。
しかし、まだまだビットコインを決済に利用できる所は少ないんです。
そのため、ビットコインは本来の目的である決済手段ではなく、投資の対象として見られているのが現状です。
ビットコインのデメリット④：送金詰まりを起こす可能性がある
ビットコインは決済の送金スピードが早いといった特徴があり、基本的には約10分で送金を行うことができます。
しかし、ビットコインはスケーラリビティ問題によって、送金の詰まりが発生する場合があります。
この問題を解決しないと、ビットコインの本来の強みがなくなるおそれが考えられます。
ビットコインのデメリット⑤：取引所がハッキングされるリスク
ビットコインは、取引所のハッキングによって盗まれてしまう可能性があります。
例えば、今年の9月20日にはZaif(ザイフ)からビットコインを含む約67億円の仮想通貨が盗まれてしまいました。
このように外部からのリスクは常につきまとうことを覚えておきましょう。
ビットコインのデメリット⑥：送金のミスによる紛失リスク
ビットコインは、送金ミスをすると紛失してしまうリスクがあります。
なぜなら、ビットコインには管理者がいないからです。
法定通貨であれば銀行による払い戻しが可能ですが、ビットコインではそれができません。
また、送金のアドレスはかなり複雑になっているので、入力のミスがないように注意が必要です。
ビットコインのデメリット⑦：高い税金がかかかる
会社員などの給与所得者は20万円以上の利益で、学生など被扶養者は33万円以上の利益で確定申告が必要です。
また、ビットコインで得た利益は雑所得となります。
雑所得は総合課税の対象になるため、給与所得との合計金額で税率が決められます。
| 課税される所得金額 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 195万円以下 | 5％ | 0円 |
| 195万円を超え 330万円以下 | 10％ | 97,500円 |
| 330万円を超え 695万円以下 | 20％ | 427,500円 |
| 695万円を超え 900万円以下 | 23％ | 636,000円 |
| 900万円を超え 1,800万円以下 | 33％ | 1,536,000円 |
| 1,800万円を超え4,000万円以下 | 40％ | 2,796,000円 |
| 4,000万円超 | 45％ | 4,796,000円 |
＜参考＞国税庁「No.2260 所得税の税率」
例えば、課税所得額が300万円の人だと税率が10%ですよね。
しかし、その人がビットコインで100万円の利益を出したら課税所得が400万円となり、税率が20%になってしまいます。
このように、ビットコインの利益によっては税率が2倍になるケースがあるので注意が必要です。
ビットコインのデメリット⑧：相続できない可能性
突然の事故や病気で親族を無くしてしまった場合、
その人が保有している仮想通貨を相続できない可能性があります。
ビットコインは完全に非中央集権の仮想通貨です。ウォレットの秘密鍵や取引所の二段階認証、パスワードが分からなければ仮想通貨を日本円に変えることもできなければ、送金をすることもできません。
しかし、セキュリティの問題上パスワードや秘密鍵を生前のうちから親族に伝えておくのはリスクが伴いますよね。
しっかりとセキュリティを考慮した上で、パスワードなどの情報をデータファイル等を利用して保管しておきましょう。
ビットコインのデメリット⑨：取引所が破綻した場合は保証がない
ウォレットではなく、取引所で仮想通貨を保管している方も多いでしょう。
その場合、もし取引所が破綻してしまったらあなたの仮想通貨が戻ってくる保証はどこにもありません。
取引所がハッキングされ、経営破綻となる場合は稀ですが
仮想通貨の性質上、あらゆるサーバー攻撃などのシチュエーションに対して備えておかなければいけません。
対策方法としては、ハードウェアウォレットを使い取引所にて長期的に仮想通貨を保管しないことでしょう。
ビットコインの7つのデメリットは解決できる！？
発想の転換で解決するビットコインのデメリット
以下2つのデメリットは、ちょっと考え方を変えるだけで解決することができます。
- 価格の変動が大きい
- 国によって価値が保証されていない
それぞれ説明していきます。
まず、価格の変動が大きいというデメリットですが、これは大きな利益を出すことができると言い換えることができますね。
また、国によって価値が保証されていないというデメリットについては、国に干渉されないため不正が起こらないと言い換えることができます。
なにが言いたいかというと、これら2つのデメリットはメリットと表裏一体の関係なんです！
そのため、考え方を少し変えるだけでデメリットはメリットへと転じることになります。
時間が解決するビットコインのデメリット
以下2つのデメリットは、時間が経てば解決することが見込まれています。
- 利用可能な場所がまだ少ない
- 送金詰まりを起こす可能性がある
それぞれ説明していきます。
まず、利用可能な場所が少ないのは確かにデメリットです。
しかし、最近では店舗での導入やATMの設置などが進んできており、今後は利用できるところが増えてくるのは間違いありません。
例えば、ビックカメラはビットコイン決済に対応しています。
家電量販店ビックカメラは、全店でビットコイン決済に対応済み。
DMMやサイトマンゾクとか、身近なところでもビットコインが採用されてきてますねー— タケルの仮想通貨 (@Takeru_Bitcoin) December 1, 2018
また、送金詰まり問題はSegwitの実装によって解決されようとしています。
自分で解決できるビットコインのデメリット
以下3つのデメリットは、自分の力で解決することができます。
- 取引所がハッキングされるリスク
- 送金のミスによる紛失リスク
- 高い税金がかかかる
それぞれ説明していきます。
まず、取引所がハッキングされるリスクについての解決策は2つ。
複数の取引所に登録することと、セキュリティの高い取引所に登録することです。
セキュリティの高い取引所については後ほど紹介しますね！
次に、送金のミスによる紛失リスクですが、これはアドレスを間違えなければいいだけの話です。
そこで、アドレスはコピペするかQRコードから読み取るかのどちらかにしましょう。
絶対に手打ちでの入力はNGです！
最後に税金についてですが、ビットコインは保有しているだけでは税金はかかりません。
ビットコインを売って出た利益に対して税金がかかるんです。
そのため、ビットコインを売る前に自分の課税所得をしっかりと確認し、税率が高くならないように気をつけましょう。
ビットコインに投資する上での3つの注意点
ビットコイン投資の注意点①：FXやレバレッジ取引は最小限に
ビットコインを投資するにあたり、初心者の方はFXやレバシッジ取引に手を出すのは避けましょう。
確かに大きなリターンが見込めるのは魅力的ですが、その分負けた時の損失も大きくなります。
下手をすると借金を負う可能性も。
そのため、まずは現物取引でトレードに慣れることから始めるといいですよ。
ビットコイン投資の注意点②：セキュリティの高い取引所に登録する
デメリットの部分でも挙げましたが、取引所がハッキングされると、ビットコインが盗まれてしまう可能性があります。
そのため、取引所に登録するとしたらセキュリティの高いところを選ぶ必要があります。
そこでおすすめなのはTAOTAO！
- 安心のセキュリティ体制
- 手数料がダントツで安い
- スマホアプリが使いやすい
TAOTAOはセキュリティが高いのはもちろん、各種手数料が無料なのも嬉しいポイントです。
また、スマホアプリが使いやすく初心者でもカンタンに取引をすることができますよ。
取引所選びに迷ったら、まずはここから登録すれば間違いないでしょう。
ビットコイン投資の注意点③：いくら税金がかかるのか調べておく
先ほども述べたように、ビットコインの売買で得た利益は雑所得に分類されます。
雑所得は総合課税の対象となるので、給与所得との合計額によって税率が決められることとなります。
そこで大切なのは、ビットコインの利益によって税率が変わるのかを調べておくこと。
少額の取引を考えている人は問題ありませんが、大きな額を動かす人にとってこれは必須ですよ。
仮想通貨に関する所得の計算方法についてはこちらを参考にしてください。
国税庁「仮想通貨に関する所得の計算方法等について」
ビットコインのデメリットまとめ
ビットコインのデメリットは、実は解決することができるものが多いんですね。
そのため、今後ビットコインのデメリットが解決していけばさらに価格が上昇する可能性も考えられます！
ビットコインの取引をしてみたいという方はTAOTAOへの登録がおすすめ。
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